データで見る2016年採用活動
マイナビより発表された「アンケートから見た2017年採用活動」というデータを紹介します。企業の動きや考え方を見ていきましょう。
まずは、「選考開始の前倒しを受けての選考時期の変更について」。
このデータ中、「面接の開始時期を変更するか？」の質問に対し、従業員1,000人以上の企業で、58.7％の企業が前年より面接時期を早めると答えています。また、従業員300～999人の企業では50.8％、300人未満で44.5％の企業が前年より早めると応えています。
ここからわかることは、
・企業規模が大きいほど、面接時期を早める等の対応をしている。
・半数かそれ以上の企業が、前年度より対応を早めている。
ということです。
「内々定出しの時期を変更するか？」の質問に対しては、従業員1,000人以上の企業で、63.4％の企業が前年より内々定出しの時期を早めると答えています。従業員300～999人の企業では50.5％、300人以下で46.2％の企業が前年より早めると応えています。
ここからわかることは、
・企業規模が大きいほど、内々定出しの時期も早める対応をしている。
・半数かそれ以上の企業が、前年度より対応を早めている。
ということです。
次に、実際の「面接開始時期のピークについて」ですが、面接開始時期は、従業員人数に関係なく4月面接と答えている企業が最も多いようです。従業員300人未満の企業では4月に続き5月面接が多く、300～999人、1,000人以上の企業では4月の次に多いのは6月面接となっています。300人未満、300～999人、1,000人以上の企業とも7月以降の面接は極端に少なく、6月で面接の殆どを切り上げる予定のよう。
「内々定出し開始時期のピークについて」は、従業員人数に関係なく6月内々定を出す予定と答えている企業が最も多く、どの企業も4月に面接を終えて2カ月後の6月に内々定を出す予定で採用活動を考えていることが窺えます。協定では、大企業が採用活動を始めるのは6月。この6月に、各企業（中小）は既に学生に内々定を出しておき、あわよくば、学生の大企業を蹴っての自社入社や大企業採用活動終了後の中小企業間での学生争奪戦に備えるという考え方が垣間見えます。
中小企業の場合、大企業よりも先に内定を出したとしても、どうしても大企業から内定をもらった学生を取りこぼすことが可能性としては大きい。しかし、たとえそうであったとしても、やれることはやっておく、といった考えをもって採用活動に臨んでいる企業が多いということが浮かび上がってきます。
